Zohoとは？できること、特徴、おすすめツールを解説
Zohoは、世界中で1億5,000万人以上のユーザーに利用されているクラウド型ビジネスプラットフォームです。とはいえ、日本での知名度はまだ十分に高いとはいえないため、「どこの国のツール？」「何ができるの？」と疑問に思う方もいるのではないでしょうか。
本記事では、Zohoの概要やできること、導入するメリット・デメリットなどについて解説します。導入すべき企業の特徴も紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
Zohoとは？
Zohoとは、クラウド型ビジネスアプリケーションソフト群の総称です。読み方は「ゾーホー」で、現在はインドにグローバル本社を置いています。
アメリカをはじめ世界各地に拠点を置いて事業を展開しており、利用者数は世界で1億5,000万人にも上ります。多機能・低価格が大きな魅力で、中小企業を中心に高い人気を誇るビジネスツールです。
CRM（顧客管理）が特に有名ですが、SFA（営業支援）、MA（マーケティング）から人事・会計などのバックオフィス業務までカバーする豊富な機能がそろっています。そのため、ビジネスをあらゆる面からサポートすることが可能です。
特徴
Zohoの大きな特徴として、機能の充実ぶりと利用しやすい価格設定の2点が挙げられます。提供するビジネスアプリの数が非常に多く、その数は60種類以上です。営業をはじめ、マーケティングやカスタマーサポート、会計など、主要な業務分野を網羅しています。
また、低価格な点もZohoの特徴です。たとえばCRMなら、スタンダードプランは月額換算すると1,680円/1ユーザー（年間契約）で、他社の同種のサービスと比べても低コストであるといえます。
企業がZohoを導入するメリット4つ
企業がZohoを選ぶ主なメリットとして、以下の4つが挙げられます。
- コストを抑えて導入できる
- 豊富な機能がそろっている
- 柔軟にカスタマイズできる
- 連携機能に優れている
充実した機能と価格の低さを両立していることが、Zohoが世界中で支持される理由といえるでしょう。ここでは、各メリットについて詳しく解説します。
1. コストを抑えて導入できる
もっとも大きなメリットとして、他社の同種サービスと比較してコストを抑えて導入できる点が挙げられます。
前述のとおり、Zoho CRMはスタンダードプランが1,680円/1ユーザー（年間契約で月額に換算）で利用可能です。一方、同じ海外製品で広く使われているSalesforceの場合、Starter Suiteプランの月額料金は3,000円/ユーザーで、倍近くかかります。
低価格のため、試しに導入しやすい点が魅力です。ただし、契約するアプリの種類や利用する人数によっては他社サービスと大きく変わらない場合もあるため、事前にしっかり比較検討することをおすすめします。
また、Zohoでは料金改定を予定しており、他社水準に近づく可能性も考えられます。最新情報は公式サイトでご確認ください。
参考：Zoho「価格改定のお知らせ」
2. 豊富な機能がそろっている
Zoho導入の大きなメリットとして、アプリが豊富で主要業務をカバーできる点も挙げられます。サービス一覧を挙げると膨大なリストになるため、Zohoが提供するアプリのごく一部を、部門別に以下で紹介します。
| 部門 | おすすめなアプリ |
|---|---|
| 営業 | CRM、連絡先管理、アンケート作成、チャット、スケジュール管理など |
| マーケティング | メルマガ配信、顧客満足度調査、サイト分析など |
| 経理 | 会計管理、見積・請求管理、経費申請、在庫管理、決済など |
| 人事・採用 | 人事労務管理、採用管理、給与計算など |
各アプリは単体で契約することも可能ですが、「CRM Plus」「Finance Plus」など特定の分野に必要なものをまとめたパッケージ製品もあります。複数のアプリを使用するなら、「Zoho One」がおすすめです。
50種類以上のアプリが使えるオールインワンスイートなので、組織全体を管理・連携できます。
3. 柔軟にカスタマイズできる
Zohoは必要な機能だけを選んで導入できるため、自社にフィットした無駄のないシステムの構築が可能です。システムを構築後に必要なアプリを加えることも可能なので、組織の規模や成長に合わせた柔軟な変更ができます。
また、ローコード開発アプリのZoho Creatorを使えば、ドラッグ＆ドロップ操作で直感的に独自のアプリを作成できるのもメリットです。一定のコーディング知識があれば、現行の業務フローにあわせてシステムを構築することもできます。
業務フローをシステムにあわせて変える必要がないため、現場にも受け入れられやすいでしょう。
4. 連携機能に優れている
Zohoは、アプリ同士はもちろん、Google WorkspaceやMicrosoft 365、Dropbox、Zoomといった業務で使うさまざまな外部ツールとの連携も可能です。Zoho CRMとチャットツールを連携すればチャットによる顧客対応履歴が一元管理できるようになるなど、業務の利便性が向上するでしょう。
また、Zoho Flowを使えば、日常的に使用するアプリをノーコードで接続し、業務フローを自動化することが可能です。
たとえば、問い合わせフォームに回答があったらCRMに顧客情報を登録し、担当者に通知するといった処理も自動でおこなえるようになります。複数のツールに入力する手間が減らせるため、業務効率化や入力ミスの防止につながるでしょう。
企業がZohoを導入するデメリット2つ
Zohoは優れたツールですが、以下のような注意点もあります。
- カスタマイズ性が高すぎて使いこなすのが難しい場合がある
- 日本語対応が不十分な面がある
導入を検討するにあたっては、メリットだけでなくデメリットも把握しておきましょう。
1. カスタマイズ性が高すぎて使いこなすのが難しい場合がある
Zohoは機能が豊富でカスタマイズ性も高い優れたツールです。とはいえ、基本的に自社で機能を選択してカスタマイズする必要があるため、かえって「どのアプリを使えばよいのか」「どう組み合わせるのが最適解か」と迷うケースも少なくありません。
社内に専門知識を持った専任の担当者がいなければ、Zohoを導入したものの、十分に生かしきれないことも起こりえます。
2. 日本語対応が不十分な面がある
日本語対応に不十分な面があるのも、導入にあたって注意したい点です。たとえば、管理画面で操作を進めていると英文のまま表示されたり、原文を直訳したような不自然な文章が出たりすることがあります。
また、海外企業としては一般的ですが、日本企業でよくみられる導入から定着まで伴走支援するサポート体制ではありません。そのため、企業によっては導入のハードルが高く感じる可能性があります。
Zohoのおすすめツール8選
数多くあるZohoのアプリの中でも、特に便利なツールとして、以下の8点をピックアップして紹介します。
- Zoho CRM｜CRM/SFA
- Zoho Desk｜カスタマーサポート
- Zoho Books｜会計
- Zoho Cliq｜コミュニケーション
- Zoho Projects｜プロジェクト管理
- Zoho Campaigns｜メールマーケティング
- Zoho People｜人事・労務管理
- Zoho One｜オールインワン型ビジネスプラットフォーム
それぞれの機能や用途を把握し、自社に最適なものを選びましょう。
1. Zoho CRM｜CRM/SFA
Zoho CRMは、顧客情報や営業活動を一元管理できるツールです。企業名や担当者情報、商談履歴、問い合わせ内容などをまとめて管理でき、案件ごとの進捗状況も確認できます。
営業案件はパイプライン追跡によって「どの案件が見積提出中なのか」「次に誰に連絡すべきか」などがすぐに把握できます。そのため、対応の漏れを防いで効率よく営業活動を進めることが可能です。
アシスタントAIも実装されているため、商談予測やタスク提案をおこなうなど、精度高く営業活動を支援できるメリットもあります。売上分析やレポート作成機能も備わっており、幅広い業種で顧客管理や営業活動の効率化に威力を発揮するでしょう。
2. Zoho Desk｜カスタマーサポート
Zoho Deskは、顧客からの問い合わせを見える化するカスタマーサポートツールです。導入すれば、メールやチャット、電話など複数の経路で届く問い合わせをまとめて管理できます。
未対応・対応中・完了など、各問い合わせの現状がスムーズに把握できるため、回答漏れや二重対応を防ぐことも可能です。ナレッジベース・FAQ機能も備わっているため、顧客に自己解決を促せます。
これにより、よくある問い合わせへの対応工数を削減できるだけでなく、顧客は必要な情報をすぐに確認できるため、満足度の向上にもつながるでしょう。作成時も複雑な作業は必要ないため、簡単に作成できるのもメリットです。
また、公開後は顧客の活用状況を計測でき、改善点を把握できます。充実したナレッジベースやFAQは、顧客満足度の向上に貢献するでしょう。
3. Zoho Books｜会計
Zoho Booksは、請求書の作成や経費管理、入出金管理などがおこなえるクラウド会計ソフトです。製品の調達から販売費、在庫管理、請求まで一気通貫で管理できます。ダッシュボード上で財務状況がグラフ化され、視覚的に把握しやすいのも強みです。
また、損益計算書や貸借対照表など、50種類以上の帳票類を作成することも可能です。そのため、紙ベースやExcelなどの表計算ソフト中心で経理業務をおこなっている場合に比べ、業務効率を大きく向上させられるでしょう。
さらに、銀行口座や決済ソフトなど多くの外部サービスとの連携も可能なため、入力作業の手間も削減できます。経理業務の負担を大きく軽減できるでしょう。
4. Zoho Cliq｜コミュニケーション
Zoho Cliqは、ビジネス向けのチャット・コミュニケーションツールです。社内メンバー同士でリアルタイムにメッセージをやり取りできるほか、音声通話やビデオ通話もできます。
部門間の垣根を超えてスピーディにやり取りできるため、組織全体のコミュニケーション活性化につながるでしょう。また、Zohoのほかのアプリとも連携できるため、CRMの更新通知を受け取ったり、タスクを共有したりすることも可能です。
テレワーク環境や複数拠点で働く企業でも、従業員間での情報を円滑に共有できるため、業務スピードが向上するでしょう。
5. Zoho Projects｜プロジェクト管理
Zoho Projectsは、プロジェクトの進捗やタスクを管理するためのツールです。バックオフィス業務はもちろん、営業やシステム開発など幅広い用途に対応しています。
ガントチャート機能が搭載されており、スケジュールやタスクごとの担当者、期限、作業内容がすぐに分かり、誰が・何を・いつまでにするのかを視覚的に把握できます。
コメント機能やファイル共有機能などの便利な機能も多く、チームメンバーの進捗を確認したり予定を変更したりすることも簡単にできるのがメリットです。プロジェクトの遅延防止やリソース管理の効率化に役立つでしょう。
6. Zoho Campaigns｜メールマーケティング
Zoho Campaignsは、メールマーケティングを効率化するためのメール配信ツールです。顧客リストに基づいて一斉にメールを配信したり、ステップメールを作成したりできます。資料請求があれば自動でフォローメールを送るといった設定も可能です。
また、開封率やクリック率などを分析できるため、配信したメールの中で反響が大きかったものを把握して次回のマーケティングに生かす施策も実施できます。
さらに、メール配信数無制限で月額360円（年間払いの月額換算）というコスパの高さも魅力です。低コストで企業のメールマーケティングを力強く支えます。
7. Zoho People｜人事・労務管理
Zoho Peopleは、勤怠管理から人事情報管理や人事評価までクラウド上でおこなえる人事・労務管理ツールです。
従業員の出勤・退勤記録や有給休暇管理、各種申請フローなどをオンライン化できるため、人事業務を効率化できます。また、給与・経費の管理や、公正な人事評価も可能なほか、eラーニングや研修を組み合わせ、従業員の適性や能力にあわせて必要な知識を学べるコースの構築も可能です。
効率よく人材育成が進むため、適切な部署への配属もしやすくなるでしょう。
8. Zoho One｜オールインワン型ビジネスプラットフォーム
Zoho Oneは、CRM、会計、プロジェクト管理といった主要なアプリをまとめて利用できる統合型プラットフォームです。業務に必要なアプリを一通り詰め込んだパッケージと考えるとよいでしょう。
個別にシステムを導入する必要がないため、1アカウントで複数の業務ツールを連携できるのが特徴です。たとえば、営業部門が獲得したリードの情報を、マーケティングやサポート部門と共有するといった運用もスムーズにおこなえます。
システム間のデータ連携がしやすいため、情報共有がすばやく正確にでき、データの二重入力を減らすのにも有効です。
Zohoはこんな企業におすすめ
Zohoは優れたシステムですが、どの企業にでもマッチするわけではありません。効果的に使えるのは、以下のような企業です。
- コストを抑えて導入したい企業
- スモールスタートし段階的に拡張したい企業
- システムを自社業務にあわせて活用したい企業
上記にあてはまる企業であれば、導入を検討しましょう。
コストを抑えてクラウドシステムを導入したい企業
Zohoはリーズナブルな料金で利用できるアプリが多いため、コストを抑えてクラウドシステムを導入したい企業に適しています。大規模向けのシステムは、高額な初期費用やライセンス費用が要求されるものも少なくありません。
その点Zohoは、小規模企業でも導入しやすい料金体系を採用しています。ただし、利用するサービス・ユーザーの数によっては、他社サービスと同程度のコストがかかる場合もあるため、導入する内容は十分に吟味することが必要です。
また、料金改定を予定しているため、導入前後は随時公式情報を確認しておきましょう。
スモールスタートし段階的に拡張したい企業
Zohoは、小さく始めて必要に応じて拡張していきたい企業にも向いています。顧客管理や営業支援、人事・労務管理、会計といった豊富なアプリのなかから、自社に必要なものだけを選んで導入でき、あとから追加することも難しくありません。
「まずはCRMのみ導入する」「次に会計や人事管理の機能を追加する」など、自社の成長や課題に応じて段階的に導入範囲を広げられます。
同じZoho製品で統一することで、アプリ間のデータ連携がしやすくなるため、後から機能を追加しても顧客情報や業務データを一元管理できるのもメリットです。
システムを自社業務に合わせて活用したい企業
Zohoは豊富なアプリがそろっているだけでなく、設定変更や機能追加などのカスタマイズ性も高いのが特徴です。そのため、自社の業務をシステムに合わせるのではなく、システムを自社の業務フローにあわせて活用したいと考える企業にも向いています。
営業管理と問い合わせ管理を連携させたり、承認フローを自社のルールにあわせて設定したりなど、柔軟な運用が可能です。また、一定の専門知識が必要ですが、Zoho Creatorを使えばローコードで自社専用の業務アプリの構築もできます。
業務を効率化するなら
Zohoは優れたシステムですが、導入製品の検討や初期設定などは基本的に自社で対応する必要があり、柔軟性が高いゆえに戸惑うケースも少なくありません。初期設定や定着までの運用に不安を感じる場合は、国産製品を導入したほうが安心できるでしょう。
ソフトブレーン株式会社が提供するesm(eセールスマネージャー)であれば、日本の商習慣にフィットした設計で、管理画面も日本人が直感的に理解できる使いやすい仕様です。
専任チームが導入から定着まで伴走して支援する手厚いサポート体制もとっており、利用継続率は驚異の95％を誇ります。導入を検討している場合は、お気軽にご相談ください。
まとめ
Zohoは、機能の豊富さや柔軟なカスタマイズ性がZohoの大きな魅力です。スモールスタートで段階的にシステムを拡張したい企業や、低コストで自社に合ったシステムを導入したい企業に向いています。
ただし、使いやすさや手厚いサポートを重視するのであれば、国産製品のほうが安心です。esm(eセールスマネージャー)であれば、専任アドバイザーが活用方法を提案したりサポートデスクが整備されていたりと、日本企業らしいきめ細やかなサポートが受けられます。
実際に、充実したサポート体制は、ユーザーの皆様から高い評価を得ています。自社の課題や目的に合ったツールを選んで導入し、業務の効率化と業績向上を実現させましょう。
