ROA（純資産利益率）とは、企業の総資産を利用してどれだけの利益を上げられたかを示す数値で、資本の効率性と収益性を測る指標です。

企業の成長度や安定性を高めるには、ROAを上げる必要があります。ROAは、CRM/SFAを活用して一部の指標を改善することで、効率よく向上させることができます。

本記事では、ROAの計算方法や目指すべき値、ROE・ROIとの違い、CRM/SFAを活用したROA向上方法などを解説します。 

ROA（総資産利益率）とは

ROA（Return On Asset：純資産利益率）とは、企業の総資産を利用してどれだけの利益を上げられたかを示す数値のことです。資本の効率性と収益性を測る指標でもあり、ROAが高ければ、資本に対して効率的に大きな利益をうみ出せていると判断できます。

ROAは次の計算式で算出できます。

「ROA = 当期純利益 ÷ 総資産 × 100」

ROE（自己資本利益率）との違い

ROAと似た指標にROEがあります。ROE（Return On Equity：自己資本利益率）も、ROAと同様に利益を効率よく得られているかを示す指標で、「ROE = 当期純利益 ÷ 自己資本（純資産）× 100」で計算します。

ROEからは経営効率が判断でき、ROEが高いということは、限られた自己資本（純資産）を効率的に運用しながら、利益を生み出していることを意味します。

ROAとROEは両者ともに「企業活動において何に対してどれだけの利益をうみ出したか」の指標になりますが、利益と比較する資産の範囲、誰にとって重要な指標かといった点や、異業種との比較のしやすさの面で異なります。その違いは以下の通りとなります。

【ROAとROEの違い】

ROI（投下資本利益率）との違い

このほか、ROIという指標もあります。

ROI（Return On Investment：投下資本利益率）とは、投資に対してどの程度の利益を上げられたのかを示すもので、「ROI = 利益 ÷ 投資金額 × 100」で計算します。企業全体だけでなく、事業別の収益率などを見る際にも役立ちます。

ROIが高いということは、収益性の高い企業であることを意味しており、投資家が投資案件を比較して、高い収益が見込める投資先を探す場合に重視される指標です。

ROAの計算例と目標とすべき目安

続いてROAの計算例と計算に必要な指標、目安としたいROAの数値を詳しく解説します。

ROAの計算例

ROAは、当期純利益 ÷ 総資産 × 100で求められます。

たとえば、「当期純利益100万円、総資産1,000万円」のA社のROAは 100万円 ÷ 1,000万円 × 100 = 10％ となります。

一方、「当期純利益50万円、総資産1,000万円」のB社のROAは 50万円 ÷ 1,000万円 × 100 = 5％ となります。

A社とB社は総資産が同じもののA社の方が純利益が大きく、効率よく利益を得られていると判断できます。

また、「当期純利益50万円、総資産200万円」のC社のROAは 50万円 ÷ 200万円 × 100 ＝ 25％ となり、利益が同じB社よりも効率性が高いといえるでしょう。

このようにROAは、利益額が多くなれば効率が高くなるわけでなく、あくまでも総資産に対してどれだけ効率よく儲けられているかを判断する材料となります。

ROAの計算に使用する指標

ROAの計算で使う「当期純利益」や「総資産」を知るには、以下の指標も理解しておきましょう。

【ROAの計算に使用する指標】

ROAの目安

一般的にROAは5％以上が優良とされており、経営判断のひとつの目安となっています。ただし、この目安は業界ごとに異なる上、経済状況や社会情勢などさまざまなことが要因で変化するため注意が必要です。

【ROAの数値と、投資家による一般的な評価】

【2020年業種別ROA】

参考：経済産業省　2021年企業活動基本調査速報－2020年度実績「付表6　産業別、1企業当たり総資本、純資産、自己資本比率、自己資本当期利益率、総資本当期利益率」

ROAによって何がわかるの？

ROAを活用すれば、主に以下の収益性や成長性がわかり、企業の資産によってどのように利益をうみ出せているかを見きわめられます。

資産を有効活用できているか

ROAは総資産に対する純利益なので、資産をどの程度、有効活用できているのかがわかります。

投資に使える資産が少ない割に利益額が高ければ、資産を有効活用できていると考えられます。一方、資産があるのに利益が少なければ、ROAを高める改善が必要となるでしょう。

企業が成長するには設備や人材、広告等の投資が必要で、その投資をするには資産が必要です。ROAを活用して投資と資産のバランスを見きわめることが重要です。

成長のための投資ができているか

保有資産に対して大きな投資を行えば、ROAは低くなります。ただし、後の成長を期待して先行投資を行う時期は、単年のROAが低くても長期的な利益を見込んで、大胆な決断が必要なときがあります。

一方、現状のROAが高くても、従業員へのリターンが少ない、長期的な成長につながっていないなどの問題をはらんでいる場合もあります。投資が企業の成長のために活かされているかを、ROAの数値だけでなく背後にある課題も含めて見きわめましょう。

ROAでさらに詳細な分析をするには

ROAは、「当期純利益 ÷ 総資産 × 100」だけでなく、「売上高当期純利益率 × 総資産回転率」という計算式でも求められます。これを利用すると、企業の収益性や効率性をより詳しく分析できます。

売上高当期純利益率

売上高当期純利益率とは、企業のすべての活動の結果として得られる利益率のことです。売上高当期純利益率の計算式は、「当期純利益 ÷ 売上高 × 100」で求められ、企業の活動が最終的に資産の増加にどの程度、結びついたかを確認できます。

総資産回転率

総資産回転率とは、企業の保有している資産を活用して１年間に何回、売上高として計上されたかを示すものです。「売上高 ÷ 総資産」で計算でき、その数値が高いほど、資産が効率的に売上に結びついたことがわかります。

売上高当期純利益率と総資産回転率でわかること

売上高当期純利益率と総資産回転率を計算することで、売上高と当期純利益からわかる収益性と、総資産と売上高から計算できる効率性を詳細に分析することができます。

たとえば、売上高が1,000万円で、当期純利益100万円、総資産1,500万円の企業の場合だと、

売上高当期純利益率：100万円 ÷ 1,000万円 × 100 = 10.0％

総資産回転率：1,000万円 ÷ 1,500万円 = 0.67回

ROA：10.0％ × 0.67回 = 6.7％　

となります。

これは、ROAの本来の計算式「当期純利益 ÷ 総資産 × 100」で得られる

ROA：100万円 ÷ 1,500万円 × 100 = 6.7％

と同じになります。

ROAだけを見ると違いはありませんが、売上高当期純利益率と総資産回転率を使った計算では、総資産率で一般的に望ましいとされる1.0回を下回っていることがわかります。

総資産回転率は売上高 ÷ 総資産で計算できるため、これを高めるには売上高を上げないとならないことが判断できるでしょう。総資産に対してなぜ売上高が低いかの原因を探り、必要な対策を打つことが求められます。

このように、売上高当期純利益率と総資産回転率でROAを計算することで、見えない課題も浮き彫りになる可能性があります。

ROAを高める３つのポイント

ROAは前述の通り5％以上が優良とされ、ROAが高い企業は収益性か効率性、あるいはその両方が高い企業と判断できます。

ROAが低い場合は、「当期純利益 ÷ 総資産」といった計算式からもわかるとおり、当期純利益を高めるか、総資産を減らすかをする必要があります。前述の通り、総資産回転率1.0回以上を目指すのもよいでしょう。

以下でROAを高める方法を詳しく解説します。

総資産を減らす

総資産を減らすには、利益を生み出さない土地や建物、設備などを売却する、不良在庫を処分するといった方法が考えられます。資産を減らすというとネガティブな印象になりがちですが、自社では不要な資源でも他社が別の方法で有効活用する可能性もあります。

売上高当期純利益率を上げる

ROA向上につながる売上高当期純利益率を上げるには、経費を増加させずに売上高を増加させるか、売上高を一定に保ちながら経費を減らすことが必要です。

売上を増やすと経費も増加する傾向にあるため、経費を減らす努力をした方が短期間での売上増が実現しやすいでしょう。

総資産回転率を上げる

総資産回転率を上げることでもROAを上げられます。

回転率を上げるには売上増が必要で、現在の総資産を増やさずに、積極的な販売戦略などによって売上高を増加させるなどに着手しましょう。あるいは現在の売上高を維持するなら、不要な資産を処分もしくは圧縮することによって、総資産を減らす努力が必要です。

ROAを上げるために留意すべき指標

このほか、CRM/SFAを活用するとROAを向上させることができます。その際には、以下の４項目を意識するようにしましょう。

１人あたりの付加価値

１人あたりの付加価値とは、従業員１人あたりいくら利益を生み出せたかを示す指標です。「売上総利益 ÷ 平均従業員数」で計算できます。

たとえば、1,000万円の売上総利益で平均従業員数５5人の場合は、1,000万円 ÷ 5人 = 200万円となります。

一般的に、ROAを上げたいならば付加価値目標額を1,500万円程度に設定するのがよいとされています。これに満たない場合はCRM/SFAシステムなどの導入で業務の効率化を図り、従業員１人あたりの生産性を上げる必要があります。

CRM/SFA製品を選ぶコツとは？ポイントを徹底解説

１人あたりの経常利益

１人あたりの経常利益とは、営業活動や財務活動によって従業員１人あたりが残した利益のことです。

「経常利益 ÷ 従業員数」で計算でき、ROAを大きく上げたいのであれば200万円程度が目標となります。こちらも、目標に満たない場合はCRM/SFAシステムの導入で補う方法を検討しましょう。

労働分配率

労働分配率とは、付加価値に対して人件費が占める割合のことです。

「人件費 ÷ 付加価値額」で計算できます。付加価値に対して人件費が高すぎる場合には、付加価値を高めるか人件費を抑える必要があり、労働分配率は60%を限界値として、50%程度に抑えるようにしましょう。

人件費を抑える対策として、CRM/SFAの導入も効果があります。

F/M比率

F/M比率は、固定費（F）と粗利益（M）の比率のことで、損益分岐点比率とほぼ同義語です。

「F/M比率 = 固定費 ÷ 粗利益 × 100」で計算できます。CRM/SFAシステムの導入で、固定費を抑えることができます。

ROAの向上にはCRM/SFAの活用が有効

企業の総資産に対する利益率を示すROAは、資本の効率性と収益性を測る指標です。

ROAを上げることで企業の成長や経営の安定を見込めるため、ROEやROIなどとともに経営を見きわめる重要な指標です。

ROAを向上するには、純資産を減らす、売上高当期純利益率を上げるなどの方法のほか、CRM/SFAの活用が有効です。CRM/SFA導入による業務効率化で従業員１人あたりの利益率や生産性を上げ、コスト削減を実現することで、理想のROA値を実現できるでしょう。

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